レモンの果実は、先端に乳頭と呼ばれる突起があります。最初は、緑色をしていますが、熟すと黄色になり、ライムにもよく似ています。ただし、レモンと名はついていても他の柑橘類と交雑した品種では、栽培環境で果実の形が変わりやすく球形に近いものや、熟すとオレンジ色になるものがあります。レモンは、柑橘類のなかでは、四季咲き性の強い品種になります。鉢植え、露地上のいずれでも栽培が可能ですが、早期の収穫を目指す場合は、鉢植えの方が早く開花結実します。レモンの品種のスイートレモネードというのは、果実は、丸みを帯びており、一般的なレモンにある乳頭の突起がほとんどなく酸味が弱く糖度が高いとされています。マイヤーレモンと同じ系統かどうかは情報量が少なく不明です。また、ボンテローザという品種は、普通サイズの３倍の大きさのジャンボレモンになります。ごく僅かですが、日本国内でも流通するようになりました。酸味はややマイルドです。チャイナリトルレモンは、レモンと名は付いていますが、東南アジアで栽培されている四季橘のことをさします。
中国株式も大きく下落している。リーマンショック後の金融不況にあっては、4兆元の財政出動などによって、世界の経済をも上向かせたパワーがあったが、今回の局面では、中国株価はどのように動くのだろうか？
SBI証券投資調査部のグローバルストラテジスト、森永康平氏は、「米国がQE3を実施するなど、大きなきっかけがないと株価の上昇は難しい。ただし、中国のマクロ経済は順調であるため、ここから株価が下落する場面では、時間を分けて政策関連銘柄を買っていきたい。円高の今は、海外投資のチャンス」という。
――中国株式市場の当面の見通しは？
株価は厳しい局面を迎えている。欧米の影響は計り知れない。2008年のリーマンショックの時は、先進国経済が厳しいところを新興国が引っ張った。今回は、そのような対応が出来なくなるのではないか、と考えている。
新興国ではインフレが高進し、金利を引き上げざるを得ない状況にある。新興国は金利を引き上げることによって成長率がダウンするので、リーマンショック時のように先進国を引っ張っていく余裕がない。もはや、欧米と新興国のデカップリングのようなことはなくなってきているのではないだろうか。これを株価が表しているように思える。
中国のマクロ経済はポジティブだと分析しているが、欧米をはじめとする周りの状況がひどいので、株価にフォーカスすると、厳しいという気がする。
これから株価が上がるためには、米国が「QE3」を実施するなど、大きなイベントが必要である。9月のFOMCでQE3が実施されなかったことで、QE3は実施されないというコンセンサスが広がりつつある。既に米国は国債が格下げされるなど、財政不安がくすぶる中で、さらにバランスシートを拡大するということはあり得ないという見方が強い。
しかし、バーナンキ議長の方針・学説などを検証すると、QE3に踏み込む可能性を頭に入れておかないのはリスクだと思う。これは、バーナンキ議長の世界観に基づく観測であって、経済指標などをベースに言っているのではない。これまでのバーナンキ議長の発言や学説などを考慮すると、QE3を実施する可能性は十分にあると考えている。FRBの中でも、QE3に反対論が出てくるケースはあるが、議長として押し切るのではないだろうか。タイミングとしては、2011年12月から2012年2月あたりが実施時期なのではないか。実施されれば、株価にとっては一時的かもしれないが反転・上昇要因になるだろう。
中国経済のマクロに目を向けると、ポジティブに評価できる。欧米につられて株価が落ちた場合は、その下落分だけ割安になるのではないか。落ちるナイフはつかまない方がいいが、大きくリターンを得たいなら、どこかでつかんみにいかなければいけない。モメンタムが変われば、米国よりも香港株のほうが、強く値上がりすると考えられる。急落局面で全額を投資する必要はないが、時間分散して買っていけば、戻り局面では、米国よりも早く戻ると思う。
――QE3がない場合は、株価の低迷が続く？
QE3がない場合は、相当厳しい。
あるいは、欧州の問題が解消するなど、何かしらの大きなイベントが重要になってくる。ドイツはユーロ安を背景に輸出を伸ばしており、経済は比較的堅調だ。しかし、欧州債務問題を背景に依然としてユーロが売り続けられているおかげで、ユーロ安が維持され、輸出競争力が更に上がっていき、どんどん輸出して稼いでいる。ただ、ギリシャなどのユーロ圏内で対照的に疲弊している国からすると、現在のように安くなったユーロですら、強く感じるほどに衰退してしまっている。こういう構造不安がユーロという統一通貨体制にはあって、ここへきて、その矛盾や構造不安をマーケットを通して市場参加者に突かれている。
これを解消するためには、ギリシャがユーロからスピンアウトするしかないのではないか。ドイツやフランスなどの強い国だけでユーロを再構築したり、再び各国が独自通貨に戻すなどの抜本的な改革があれば何かしらの変化は起こるかもしれないが、それはそれで世界経済にとって大きな不安要因となりかねない。当然のことだが、欧州各国がこの問題をうまくハンドリングして、問題をうまく治めることができれば、株価は大きく上昇するだろう。
いずれにしろ、なにかしらの大きなきっかけがないと株価はきつい。このままの状況を放置したままで、次第に株価が反転して上昇していくという状況にはないとみている。
――QE3発動のタイミングは？
まず年内やるかどうか。そういう意味では今年12月が最初の候補だ。次の候補として来年2月くらいを見ている。
実施時期と同時にCPIの水準にも注視して欲しい。仮に12月にQE3の実施ということになると、インフレ水準がQE2の発動時期よりも高い水準で実施することになる。また、2月頃に実施ということであれば、QE2の発動時期のCPIの水準と同じレベルで実施ということになるだろう。
つまり、今年12月にQE3を実施するとなると、FRBの目標はデフレ回避というよりは資産インフレを起こすため、いってみれば株価を上げるためのQE3だということを宣言するに等しい。米国は株価を上げたいという強いメッセージになる。
一方、来年2月にQE3を実施する場合は、デフレ回避、つまりバーナンキ議長のポリシーである米国を「日本化」させない為のQE3実施ということになる。バーナンキ議長は、デフレの脱却ができない日本の金融政策を強く批判していた。
――投資家が取りうる行動は？
年内は、株価は下がるのではないかという目線で、時間分散して安いのを買っていく。今のうちに優良・割安銘柄をスクリーニングしておいてほしい。株価が上がり始めたときに割安な銘柄を探しては時機を逸することになる。これから、売られ過ぎになるところをみてほしい。
個別の銘柄をみていくと、明らかに売られすぎていると感じる銘柄が少なくない。年間で40％程度下がっている銘柄がたくさんある。バリュー投資家には絶好のチャンスだ。
特に中国の政策銘柄は、業績面での不安が小さいので、不透明な市場環境であっても安心して投資できる。中心テーマは、環境関連銘柄だろう。太陽光発電をストレートに狙っても良い。また、自動車なども環境関連と位置づけで買える。自動車は、今後の内陸部の発展にともなって、業績拡大も期待される。
中国政府は良くも悪くも有言実行だ。世界的な要因で、株価が安くなってしまった政策関連銘柄を買うというのが王道だ。
加えて、投資戦略として有効なのは、この円高を利用して外株を買うということが重要。円の独歩高は、消去法で買われているだけで、どこかで反転する可能性が高い。まだ先だろうが、この危機が終焉したら、米国は出口戦略で金利を引き上げる。そうなったら、金利差でドル高・円安になるだろう。香港ドルは米ドルにペッグしているので、香港ドル高・円安になる。
外株投資は、為替と株価で取れるメリットがある。為替でやられる可能性はリスクだが、冷静に判断して今後中長期スパンで見たときに1ドル50円と1ドル100円で、どちらの可能性が高いだろうか。そういう感覚をもって、この局面での投資判断をしてほしい。この環境下で、日本株オンリーの投資は避けたほうが賢明だと思う。外国株に投資経験がない方は、この機会に香港株の研究もしてみてほしいところだ。（編集担当：徳永浩）
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――中国株式市場の当面の見通しは？
株価は厳しい局面を迎えている。欧米の影響は計り知れない。2008年のリーマンショックの時は、先進国経済が厳しいところを新興国が引っ張った。今回は、そのような対応が出来なくなるのではないか、と考えている。
新興国ではインフレが高進し、金利を引き上げざるを得ない状況にある。新興国は金利を引き上げることによって成長率がダウンするので、リーマンショック時のように先進国を引っ張っていく余裕がない。もはや、欧米と新興国のデカップリングのようなことはなくなってきているのではないだろうか。これを株価が表しているように思える。
中国のマクロ経済はポジティブだと分析しているが、欧米をはじめとする周りの状況がひどいので、株価にフォーカスすると、厳しいという気がする。
これから株価が上がるためには、米国が「QE3」を実施するなど、大きなイベントが必要である。9月のFOMCでQE3が実施されなかったことで、QE3は実施されないというコンセンサスが広がりつつある。既に米国は国債が格下げされるなど、財政不安がくすぶる中で、さらにバランスシートを拡大するということはあり得ないという見方が強い。
しかし、バーナンキ議長の方針・学説などを検証すると、QE3に踏み込む可能性を頭に入れておかないのはリスクだと思う。これは、バーナンキ議長の世界観に基づく観測であって、経済指標などをベースに言っているのではない。これまでのバーナンキ議長の発言や学説などを考慮すると、QE3を実施する可能性は十分にあると考えている。FRBの中でも、QE3に反対論が出てくるケースはあるが、議長として押し切るのではないだろうか。タイミングとしては、2011年12月から2012年2月あたりが実施時期なのではないか。実施されれば、株価にとっては一時的かもしれないが反転・上昇要因になるだろう。
中国経済のマクロに目を向けると、ポジティブに評価できる。欧米につられて株価が落ちた場合は、その下落分だけ割安になるのではないか。落ちるナイフはつかまない方がいいが、大きくリターンを得たいなら、どこかでつかんみにいかなければいけない。モメンタムが変われば、米国よりも香港株のほうが、強く値上がりすると考えられる。急落局面で全額を投資する必要はないが、時間分散して買っていけば、戻り局面では、米国よりも早く戻ると思う。
――QE3がない場合は、株価の低迷が続く？
QE3がない場合は、相当厳しい。
あるいは、欧州の問題が解消するなど、何かしらの大きなイベントが重要になってくる。ドイツはユーロ安を背景に輸出を伸ばしており、経済は比較的堅調だ。しかし、欧州債務問題を背景に依然としてユーロが売り続けられているおかげで、ユーロ安が維持され、輸出競争力が更に上がっていき、どんどん輸出して稼いでいる。ただ、ギリシャなどのユーロ圏内で対照的に疲弊している国からすると、現在のように安くなったユーロですら、強く感じるほどに衰退してしまっている。こういう構造不安がユーロという統一通貨体制にはあって、ここへきて、その矛盾や構造不安をマーケットを通して市場参加者に突かれている。
これを解消するためには、ギリシャがユーロからスピンアウトするしかないのではないか。ドイツやフランスなどの強い国だけでユーロを再構築したり、再び各国が独自通貨に戻すなどの抜本的な改革があれば何かしらの変化は起こるかもしれないが、それはそれで世界経済にとって大きな不安要因となりかねない。当然のことだが、欧州各国がこの問題をうまくハンドリングして、問題をうまく治めることができれば、株価は大きく上昇するだろう。
いずれにしろ、なにかしらの大きなきっかけがないと株価はきつい。このままの状況を放置したままで、次第に株価が反転して上昇していくという状況にはないとみている。
――QE3発動のタイミングは？
まず年内やるかどうか。そういう意味では今年12月が最初の候補だ。次の候補として来年2月くらいを見ている。
実施時期と同時にCPIの水準にも注視して欲しい。仮に12月にQE3の実施ということになると、インフレ水準がQE2の発動時期よりも高い水準で実施することになる。また、2月頃に実施ということであれば、QE2の発動時期のCPIの水準と同じレベルで実施ということになるだろう。
つまり、今年12月にQE3を実施するとなると、FRBの目標はデフレ回避というよりは資産インフレを起こすため、いってみれば株価を上げるためのQE3だということを宣言するに等しい。米国は株価を上げたいという強いメッセージになる。
一方、来年2月にQE3を実施する場合は、デフレ回避、つまりバーナンキ議長のポリシーである米国を「日本化」させない為のQE3実施ということになる。バーナンキ議長は、デフレの脱却ができない日本の金融政策を強く批判していた。
――投資家が取りうる行動は？
年内は、株価は下がるのではないかという目線で、時間分散して安いのを買っていく。今のうちに優良・割安銘柄をスクリーニングしておいてほしい。株価が上がり始めたときに割安な銘柄を探しては時機を逸することになる。これから、売られ過ぎになるところをみてほしい。
個別の銘柄をみていくと、明らかに売られすぎていると感じる銘柄が少なくない。年間で40％程度下がっている銘柄がたくさんある。バリュー投資家には絶好のチャンスだ。
特に中国の政策銘柄は、業績面での不安が小さいので、不透明な市場環境であっても安心して投資できる。中心テーマは、環境関連銘柄だろう。太陽光発電をストレートに狙っても良い。また、自動車なども環境関連と位置づけで買える。自動車は、今後の内陸部の発展にともなって、業績拡大も期待される。
中国政府は良くも悪くも有言実行だ。世界的な要因で、株価が安くなってしまった政策関連銘柄を買うというのが王道だ。
加えて、投資戦略として有効なのは、この円高を利用して外株を買うということが重要。円の独歩高は、消去法で買われているだけで、どこかで反転する可能性が高い。まだ先だろうが、この危機が終焉したら、米国は出口戦略で金利を引き上げる。そうなったら、金利差でドル高・円安になるだろう。香港ドルは米ドルにペッグしているので、香港ドル高・円安になる。
外株投資は、為替と株価で取れるメリットがある。為替でやられる可能性はリスクだが、冷静に判断して今後中長期スパンで見たときに1ドル50円と1ドル100円で、どちらの可能性が高いだろうか。そういう感覚をもって、この局面での投資判断をしてほしい。この環境下で、日本株オンリーの投資は避けたほうが賢明だと思う。外国株に投資経験がない方は、この機会に香港株の研究もしてみてほしいところだ。（編集担当：徳永浩）
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